流産手術と中絶手術の違い

流産の分類

流産とは、妊娠21週6日までに妊娠継続ができなくなってしまうことを言います。
流産はいろいろな分類法があり、名称も多いため混乱してしまう方もいらっしゃるかもしれません。
具体的な分類は以下で解説していきます。

早期流産と後期流産

早期流産と後期流産は、流産の時期によって分類した呼び方です。
妊娠12週未満の流産を早期流産、妊娠12週から22週未満の流産を後期流産といいます。

自然流産と人工流産

自然流産と人工流産は、流産が起こった原因によって分類した呼び方です。
自然流産とは、何らかの原因でお腹の赤ちゃんが亡くなり、妊娠が継続できない、自然に起こる流産全般を指します。
いわゆる「流産」は、全て自然流産に分類されます。
自然流産では妊娠12週未満で起こることが多く、患者さんによっては出血や下腹部の痛みで気づきますが、中には症状がなく流産してしまうケースもあります。
人工流産は、人為的に行われる場合を指します。
人工流産は、一般的に中絶と呼ばれます。

稽留流産

稽留流産とは、お腹の中に亡くなった赤ちゃんが残っている状態をいいます。
稽留流産では出血や腹痛などの症状が現れますが、患者さんによっては自覚症状がないこともあるため、本人も妊婦健診まで気がつかないという場合があります。

完全流産、不全流産

完全流産とは、子宮内に存在した赤ちゃんや胎盤などの組織がすべて排泄された状態です。
特に手術などは必要ありません。
不全流産とは、子宮内に一部の組織が残っている状態を指します。
不全流産の場合は、経過観察を行いながら必要に応じて子宮内容除去手術などの処置を検討していく必要があります。

流産手術の流れ

流産手術の処置は、中絶手術とほぼ同じです。
全ての流産で手術が必要になるわけではなく、稽留流産や不全流産など手術が必要な場合にのみ行います。
早期流産の場合は、手術器具を挿入して絨毛組織を取り除きます。
手法は中絶手術とほとんど同じですが、保険が適用されるため費用が異なります。

中絶手術が受けられる期間

中絶手術は、妊娠期間のどのタイミングでも受けられるというものではありません。
日本では、母体保護法という法律に基づき、中絶手術が受けられるのは妊娠22週未満までと定められています。
多くの場合は、妊娠6.7週目から確認することができますが、週数を重ねるにつれて母体の負担が大きくなってしまうため、中絶を行う際は早めに相談することが大切です。

中絶は法律で認められた正当な行為です

中絶手術は、母体保護法という法律で認められた権利です。
母体保護法とは、その名の通り母体の健康を守ることを目的とした法律です。
中絶は、その母体保護法第14条に基づき、本人および配偶者の同意があること、定められた条件を満たす場合に許可されています。

中絶手術を受けられる条件

※上記の条件に該当する場合でも、妊娠22週以降は中絶手術を行うことはできません。

中絶手術の流れ

中絶手術には2つの種類があり、初期中絶と中期中絶では手術の方法が異なります。

初期中絶

初期中絶が適用できるのは妊娠11週6日までの期間に限られます。
当院は、患者さんの負担が少ない吸引法という手術を採用しています。
吸引法とは、吸引端子を子宮に挿入して胎児やその附属物、子宮内膜などを吸引するという方法で、WHO（世界保健機関）でも推奨されている安全性の高い手法です。
また、よりリスクが少ない手術法である手動真空吸引（MVA）法にも対応しております。

中期中絶

中期中絶は、妊娠12週から22週未満に行える方法です。
中期中絶では、初期中絶と比べると手術方法や法律上の手続きが複雑化し、負担が大きくなってしまいます。
手術は、通常の出産と同様に行う必要があります。
人工的に陣痛を起こし、分娩の方式で胎児と胎盤を摘出します。
健康保険証を持参のかたは、「出産育児一時金制度」が適用されますので事前に準備をしておくようにしましょう。